キャリアアップなどを目的に転職をする場合に、辞めてしまえばそこで縁は切れるから関係ないと適当に退職手続きをしてしまう人も少なくありません。しかし、いい加減な態度で辞めてしまうと後々トラブルに発展することもあるので、正しい手順を踏むことが大事です。

最初に行うべきは、上司への相談です。
退職者が出れば、会社は新たな人員の補充やそれまで担当していた仕事の引き継ぎなどを行うことになります。スムーズに業務の移行ができるよう、最低でも数ヵ月前までには辞める意向を直属の上司に伝えておく必要があります。
この作業を怠ると、急な対応は無理という理由で退職届が受理されなかったり、先延ばしにされるといったケースもあります。

会社によっては辞職を申し出た時に理由についての説明を求められることもありますが、必ずしも正直に答える必要はありません。退職理由に多い職場の人間関係や給料への不満などは、自分の評価を落とすことになる可能性があるためです。
会社にとって必要な人材だった場合、改善を約束に強引に引き留められることも珍しくありません。ポジティブかつ相手を納得させられる理由が思い浮かばない時は一身上の都合という言葉を使うのも一つの方法です。

退職は社員に与えられた権利と認識している人もいますが、会社によっては就業規則で細かく条件が決められていることもあります。
会社と契約を結んで雇用されている以上、規則の順守は絶対です。そのため、行動に移す前に確認しておくことも忘れてはいけません。